ブログ2018/04/24
東日本大震災以降、地震は決して他人事じゃないようになりましたし、住宅業界では、耐震によりいっそう配慮しつつ家づくりを行うようになりました。
岡山に本拠地を置く弊社でも、もちろん地震に強い家を意識しながら間取りプランの提案をさせていただくようにしていますし、使用する材料などにも配慮するようにしています。
こんにちは、SIMPLE NOTE Okayama Minami Studio 新内です。
私たちが取り組んでいることで例えれば、上からかかる荷重を減らすために、可能な限り平屋の住まいを提案させていただくようにしていますし、敷地的に平屋が無理な場合でも、2階部分を限りなく少なくし、1階部分を広くした住まいを提案させていただくようにしています。
またバランスのいい間取りになるようにも配慮していますし、屋根や外壁に使う材料なども、軽量のものを使用するようにしています。
ですが、2016年に熊本で起こった地震により、住宅業界では、さらに地震への意識が変化していくことになりそうです。
というのも・・・。
今回の熊本の地震は、阪神大震災や東日本大震災と異なり、震度7クラスの大規模な地震が2回も起こったことで、耐震等級2を取得している建物が倒壊したり、大手有名ハウスメーカーの家も倒壊してしまっているという状況が起こっているからです。
つまり、阪神大震災では火災、東日本大震災では津波によって多くの家屋が被害を受けたのに対し、今回の熊本では、純粋に地震によって本来地震に強いであろうはずの家までもが被害を受けたということに、なるんですよね。
この影響を受け、耐震等級そのものも見直されることになるかもしれませんし、耐震だけじゃなく、制震への意識がより強まることになりそうです。
となると、建築コストがさらにアップすることになってしまいます(制震テープを施工すれば1軒につき数十万円かかってしまいますし、制震ダンパを使用するともっとコストがかかりますからね)。
またそれに加えて、家から排出される二酸化炭素を減らすための取り組みとして、住宅のゼロエネルギー化がいよいよ現実味を帯びてきつつあり、そうなると、断熱性能の強化や太陽光発電の設置なども義務化され、数年前に普通に建てられていた家に比べると、建築コストが数百万円アップすることになります。
つまり、家づくりのコストは数年前と比較しても、遥かに高くなってきているということなるわけですよね。
確かに、太陽光発電を設置すれば10年間は光熱費が実質上0円みたいなものですし、断熱と気密性能をアップさせれば、冷暖房効果もアップするので、さらなる節約効果があることは間違いないですが、それでも、初期費用として数百万円もアップすることにはなってしまいます。
ですから、これからの家づくりでは、根本的な性能アップによる建築コストアップに対して、なんらかの対策をうっていかなければいけません。
だって、収入が年々上がっていくような時代じゃありませんし、たとえ光熱費が安くなるといっても、ローンに大きな負担をかけていくような家づくりをしてしまったら、後から後悔することになりかねませんからね。
それでは・・・。